バーチャルオフィスの利用者と向いている業種について解説します
本記事は、バーチャルオフィスの利用者と向いている業種に関する内容です。
バーチャルオフィスの利用者と業種
ご覧いただきありがとうございます。この記事に辿り着いた方のほとんどは、
これから起業する方で、住所貸しサービスを提供するバーチャルオフィスの存在を知り、
バーチャルオフィスは、
「どんな人が利用しているのか?」
「どんな業種に向いているのか?」
ということを知りたい方だと思います。
やはり、
これからバーチャルオフィスの利用を検討している方にとっては、バーチャルオフィスの利用者と向いている業種は気になるところです。
そこで、
本記事では、バーチャルオフィスの利用者と向いている業種について解説します。
[目次]
- バーチャルオフィスの利用者と業種
- バーチャルオフィスの利用者
- ・個人の利用者
- ・法人の利用者
- バーチャルオフィスが向いている業種
- ・無店舗小売業
- ・WEB/デザイン関連業
- ・IT関連業
- ・出張・訪問型サービス業
- ・コンサルティング業
- ・エンタメサービス業
- 格安バーチャルオフィスおすすめ6社
- まとめ
バーチャルオフィスの利用者
早速、
バーチャルオフィスは、
「どんな人が利用しているのか?」
というバーチャルオフィスの利用者について説明します。
バーチャルオフィスは、個人、法人問わず、色んな人が利用しており、
バーチャルオフィス利用者の特徴としては、
そして、
個人、法人それぞれの利用者の特徴としては、以下のとおりです。
個人の利用者
バーチャルオフィスを個人として利用する方に多いのは、
- 個人事業主の方
- フリーランスの方
です。
やはり、個人でバーチャルオフィスを利用する方の多くは、個人事業主、フリーランスのいずれかです。
働き方や税務署に開業届を提出しているか否かによって、個人事業主かフリーランスかの違いはありますが、
個人でビジネスを行う方がバーチャルオフィスを利用するケースは多くあります。
また、
後ほど、具体的な業種や職種も説明しますが、
個人でのバーチャルオフィス利用という意味では、副業としてAmazon、楽天、BASEなどでネットショップを運営している方、ヤフオク、メルカリなどでハンドメイド商品を物販している方、在宅勤務でビジネスを行う在宅ワーカーの方なども個人の利用者に含まれます。
法人の利用者
バーチャルオフィスを法人として利用する方に多いのは、
- 少人数でビジネスを行う会社
- 事業所として利用する中小企業
- 会社以外の法人
です。
法人でバーチャルオフィスを利用する多くは、やはり、少人数でビジネスを行う会社(会社株式会社、合同会社など)です。
また、事業所としてバーチャルオフィスを利用する中小企業もあります。
例えば、
地方で事業を行なっている企業が、東京へ事業展開する場合など、事業が軌道に乗るまでにバーチャルオフィスを利用することで、比較的簡単に事業所(支社/支店)を構えることができます。
その他の利用者としては、会社以外の法人もあります。
法人と言うと、会社というイメージが強い方も多いと思いますが、会社以外の法人には、一般社団法人、一般財団法人、NPO法人、社会福祉法人などがあり、会社以外の法人の利用も含まれています。
なお、
契約するバーチャルオフィスの料金プランにもよりますが、ほとんどのバーチャルオフィスでは法人登記(商業登記)を可能にしており、バーチャルオフィスの住所で法人登記している法人も多くあります。
バーチャルオフィスが向いている業種
次に、
バーチャルオフィスは、
「どんな業種に向いているのか?」
というバーチャルオフィスが向いている業種について説明します。
バーチャルオフィスを実際に利用している方の具体的な業種、職種の例としては、
といった業種、職種のビジネスを行っている方が多く利用しています。
やはり、
そして、
バーチャルオフィスは、作業する場所を選ぶことなく、個人や数名程度の小人数でビジネスを行うような業種、職種に最適なサービスであり人気があります。
ということで、
上表の業種ごとにバーチャルオフィスが向いている理由を説明します。
無店舗小売業
ネットショップ、ECサイトによるインターネットでの物販(ネット販売、ネット通販)やWEBサービスの提供販売などの無店舗小売業は、
また、
ネットショップ向けの安い料金プランを提供しているバーチャルオフィスが多くあるため、利用している個人、法人も多くいます。
WEB/デザイン関連業
WEBディレクター、WEBデザイナー、WEBライター、デザイナー、アフィリエイターなどのWEB/デザイン関連業も、
なお、
アフィリエイターは広告業にも含まれますが、WEBでのビジネスとなるため本サイトではWEB/デザイン関連業に含めています。
IT関連業
システムエンジニア、プログラマー、サーバーエンジニア、ネットワークエンジニア、データベースエンジニアなどのIT関連業も、
特に、
個人事業主のSE(システムエンジニア)や少人数のSE会社のバーチャルオフィス利用が多くあります。
出張・訪問型サービス業
講師、家庭教師、出張の美容師、出張の整体師、出張のネイルサロン、出張のペットシッターなどの出張・訪問型サービス業も、
特に、
出張・訪問型サービス業では、個人事業主の方のバーチャルオフィス利用が多くあります。
コンサルティング業
経営コンサルタント、ITコンサルタント、WEBコンサルタントなどのコンサルティング業も、
ちなみに、
コンサルティング業というと、法人というイメージがありますが、個人でコンサルティング業を行っている方も多くいます。
エンタメサービス業
占い師、YouTuber、VTuber、TikToker、芸能職、モデルなどのエンタメサービス業も、
なお、
エンタメサービス業だけではありませんが、バーチャルオフィスを利用する業種や職種は、時代とともに多様化しています。
格安バーチャルオフィスおすすめ6社
先で、
バーチャルオフィスの利用者と向いている業種について解説していますが、
今は、昔と違い、バーチャルオフィスの料金も格安となっており、バーチャルオフィス利用者も多様化しており、利用者数も増えています。
そのような中で、
「バーチャルオフィスはどこがいいの?」
という方のために、ご紹介しておくと、
本サイトがおすすめする
「月額1,000円以下(税抜)で利用できる!」
という格安バーチャルオフィスは、
レゾナンス、バーチャルオフィス1、GMOオフィスサポート、DMMバーチャルオフィス、NAWABARI、METSオフィスの6社です。
上記の6社は、本サイトだけではなく、筆者が運営している他のバーチャルオフィスに関するサイトでも人気があり評判がよく、これまで多くの方に成約していただいた実績のあるバーチャルオフィスです。
なお、
各バーチャルオフィスの詳しい解説、比較については、以下の記事をご覧ください。
[ご参考]
まとめ
本記事にて、バーチャルオフィスの利用者と向いている業種について解説しましたが、個人、法人を問わず、全国の色んな人、色んな業種や職種の人が利用しており、働き方やビジネス形態によって多様化しています。
いずれにせよ、
本記事が、バーチャルオフィスの利用者と向いている業種について知りたいという方の参考になれば幸いです。
最後までご覧いただきありがとうございました。